一戸建住宅(在来軸組工法)を購入してリフォームする際に知っておくべきこと　

前回は中古マンションを購入してリフォームする際の注意点を紹介しましたが、今回は一戸建住宅を購入してリフォームする際に知っておくべき点について紹介します。

一戸建の中古住宅を購入してリフォームするケースとは？

中古の一軒家を購入してリフォームするケースには、建物に地盤沈下や構造的な不具合、雨漏り、シロアリ被害などの致命的な欠陥がない場合や、接道要件などの法的な制約があるために建て替えができないケース、既存不適格で建て替えた場合には面積が小さくなってしまうケース、建物の文化的または歴史的価値が高いケースなどがあります。

近年では築50年以上100年近く経過した古民家を購入後にリフォームして住むケースも珍しくありません。

しかし水回り設備の交換や屋根・外壁塗装、内装の模様替えといったリフォームは別として、間取り変更などの大掛かりなリフォームを行う場合のハードルは決して低くありません。

戸建住宅のリフォームの設計者や施工者にはマンションリフォームとは違って、耐震改修に対するノウハウや建築基準法などの法令遵守が強く求められるためです。

その上、建物の断熱性能などにも配慮しながら、使い勝手やデザイン性を高めなければなりません。

一方、リフォーム専門の会社の中にはデザイン性には優れているものの、一戸建住宅の構造や法的な問題に対処する能力が低い会社が少なくないので注意が必要です。

中古の一戸建住宅を購入後に大規模リフォームする場合の注意点

中古の一戸建住宅を購入して購入後に大掛かりなリフォームを行なおうとする場合には、法規と耐震性能が最も重要な購入の判断基準となります。

たとえ売買金額が安くても、違法建築の物件や耐震性能が低い物件に手を出すのは非常に危険です。

なぜなら違法建築の場合には購入後に大掛かりなリフォームを行うことはほとんどできないと考えておいた方が無難であり、耐震性能が低い物件の場合には高額なリフォーム費用がかかってしまうからです。

違法建築かどうかを確認する方法

そして違法建築かどうかを確認するためには、建築確認申請書や検査済み証などで確認する方法がありますが、築年数が古い物件の場合にはこれらの書類を売主が紛失してしまっていることも少なくありません。
また書類があっても無申請の増改築を経て、現状は建ぺい率や容積率、高さ制限などが違法となっていることもあります。
そこで購入前に専門家に現地調査を依頼して、主要構造部の状態をできるだけ正確に把握した上で、増改築の形跡がないかどうかなどを確認しておくと良いでしょう。